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ハリウッド最大の映画スタジオとして名高いウォルト・ディズニー社。

近年ではマーベル作品のヒットやDisney+ (ディズニープラス)の開始、20世紀FOXの買収など、まさにコンテンツの王者とも言うべき動きを見せいているが、海外メディアから驚きのニュースが入ってきた。

記事ではディズニー社が会社の売却のための準備を進めており、その相手先がApple社であることを伝えているのだ。

このニュースは、ディスニー社がABC、ESPN、FX、フリーフォームなどの資産を売却することを検討しているということに端を発している。またディズニー社はインドのDisney+ (ディズニープラス)で、クリケットの試合をストリーミング配信しているHotstarも手放すことを検討しているとされているため、これが事実ならば世界中のDisney+ (ディズニープラス)の総加入者の1/3を手放すことに繋がる。

また前CEOのボブ・チャペック氏の元では、作品制作に多額の予算をつぎ込んだ結果、収益での回収もできずに、急激に財務状況が悪化した経緯もある。

こういった動きはマイナス計上をしている資産を手放すというよりは、企業としての利益の改善のためが目的だともされている。

一方で今回の情報について現CEOのボブ・アイガー氏は、投資家に向けた電話会議のなかで、身売り話を否定している。

ちなみに業界関係者はApple社自体は買収には消極的ではあるとしているが、状況が大きく変わる可能性も有り得ると話している。

Appleは現在、時価総額が2兆8000億円となっており、日本でも有名な世界的な企業である。ディズニー社の売却額がいくらになるかは不明だが、それだけの資本があることは明確だろう。

万が一にディズニー社がApple社に売却されることになれば、ディズニー作品やその傘下にあるピクサー、マーベル、ルーカス・フィルム、20世紀スタジオにどのような影響があるのだろうか？
作品制作における大きな福音になるのか、それとも影を落とすことになるのかは注目に値するだろう。

アイガー氏は決算説明会で投資家に対しては、過去の作品の失敗を反省しつつ、現在は品質向上に向けて取り組んでいるとも報告している。

Disney+ (ディズニープラス)の展開などによって大きな岐路に立たされているウォルト・ディズニー社。果たしてこの巨大過ぎる企業の行方はどうなるのだろうか？今後の情報に注目しておこう。